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David the smart ass

心のダイエット!~時には辛口メッセージを~

映画:「ニューオーリンズ・トライアル」~DVDで

2006-10-13-Fri
とってもおもしろい法廷ものです。

日本で裁判員制度が始まります。「裁判員の参加する刑事裁判に関する法律」というので制定され、2009年(平成21年)5月までに開始されることになっているようです。最長でもあと2年半くらいで始まりますからね。メリットもあるのでしょうが、デメリット、不安な点もいくつか指摘されていて、Wikipediaにもまとめられています。
 → Wikipedia:「裁判員制度」

アメリカの陪審制は、ま、よく似た制度なわけで、この「ニューオリンズトライアル」はその裏というか、一つの深刻な問題点を描き出していると思います。こういうことがわが国の陪審員制度に起きない保障はないと思うのですが、その点どうなんでしょうか?

陪審員制度のアメリカの裁判は、陪審員の選考の段階から勝負が始まります。この映画では民事裁判(日本の裁判員は民事裁判は担当しません)なんですが、双方の弁護士とも自分たちに理解あるあるいは有利な、もしくは懐柔できそうな陪審員を選ぶことになるわけです。その段階から勝負が始まります。法廷の場だけではなくて、「裏」つまり、買収や強迫などの手まで使って、自分の側の評決を得ようとするわけですね。それでも裁判に勝てば、勝訴は勝訴。公式に認められたことになります。

「多数派工作」という言葉は政治の中のことばだと思っていました。もちろん、そればかりでなくビジネスの中にもあるかもしれませんけれど。ま、日本の裁判員制度は民事裁判を扱わないので、この映画のようなことまではないにしろに、裁判の中でも使われる言葉になるかもしれません。

実際、アメリカでは陪審コンサルタントというビジネスまで登場しているんです。正式なビジネスなんでしょうが、この映画を見ると必要悪というか、陪審員制度の暗部という感じです。ま、映画ですから、誇張して描くんでしょうけれど。

法廷の内外で、豪腕弁護士や陪審コンサルタントが、陪審員一人一人をターゲットに票を獲得していこうと必死になっていきます。それを逆手にとって、陪審員の中に身内を潜入させることにより、陪審員の票をとりまとめて、評決そのものを売ろうという者が登場するわけです。そいういう映画です。それが、この映画の主人公の一人マーリー(レイチェル・ワイズ)です。

銃乱射事件の被害者が銃の製造会社を訴えた民事裁判で、マーリーは原告側の被告側の双方に「評決を買わないか?」と働きかけるのです。果たして陪審員の評決を売るそんなことが可能なのか? 神聖なる法廷はそうした闇の取引によって歪んだ評決を出すことになってしまうのか……。ま、そんなところです。

ジーン・ハックマンが豪腕の陪審コンサルタントを、ダスティン・ホフマンが倫理派弁護士を、そしてジョン・キューザックが陪審員の一人を演じます。おもしろいです!


日本の裁判員制度ではこういう「工作」は起きないんでしょうか。あるとしたら、ちょっとというか、そうとう嫌ですね。心配です。

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